法務局に行くと見られる「公図（こうず）」。一枚のありふれた地図に見えて、実は千年をこえる「土地を把握しようとする営み」の到達点です。古代の班田収授から、荘園、太閤検地、江戸の地引絵図、明治の地租改正と「改租図」、そして現在の登記所備付地図データまで。公図がどう生まれ、なぜ現況と少しずれることがあるのかを、たどってみます。
「公図」という言葉に、じつは法律上の定義はありません。慣用的に、登記所（法務局）に備え付けられた「旧土地台帳附属地図」を指してこう呼びます。その多くは、明治の地租改正でつくられた「改租図（字限図）」にさかのぼります。
いまの不動産登記法では、土地の地図を二段階で扱います。地籍調査などで作られた高精度のものが第14条第1項の「地図」。全国の整備には長い時間がかかるため、それが整うまでのあいだ、精度は劣るものの土地の位置・形状・地番を伝える旧来の図面を「地図に準ずる図面」として使う――この「地図に準ずる図面」が、いわゆる公図です。
公図は、完成した測量図ではなく、土地を記録し続けてきた歴史の「現在地」である。
大化の改新のあと、戸籍・計帳にもとづいて国が人民に田を配り、死ねば国へ返させる班田収授法が整えられました（戸籍は670年、飛鳥浄御原令は689年）。土地を私有せず国家が管理する公有の原則――土地を「数え、記録する」営みの、日本での出発点です。
奈良時代の墾田私有の容認から荘園が発達し、権利が幾重にも重なって複雑化。これを一掃したのが太閤検地でした。豊臣秀吉は全国を測り、五間×六間＝三百歩を一反とする基準で、一筆ごとの土地と耕作者を把握。荘園制は解体します。
江戸時代の検地では、測量結果を検地帳（地引帳・水帳）に、田畑一筆ごとの形や山・川・道・村界を描いた地引絵図にまとめました。測量は平板の道線法（トラバース）や交会法も使われましたが、一般には見取りの図も多く、面積は実測より控えめに計算されたと伝わります。この地引絵図が、次の地租改正の基礎資料になります。
明治維新政府にとって、財政の基盤となる地租（土地への税）の仕組みづくりは最重要課題でした。まず「田畑勝手作」（明治4）と「地所永代売買の解禁」（明治5）で、身分を問わず誰もが土地を持ち売買できるようにし、土地に近代的な所有権を確立。所有者に地券を交付して地価を把握しました。
そして明治6年（1873）の地租改正条例のもとで全国の土地を測り直し、官有地と民有地を区分。このとき各地でつくられた成果図が「改租図」です。あわせて、村ごとの小さな区画名である字（あざ）や、明治21・22年の町村合併にともなう大字（おおあざ）の整理も進みました。地名の枠組みも、この時に大きく形づくられたのです。
公証の仕組みは、地券制度から登記法（明治19年＝1886）、そして不動産登記法（明治32年＝1899）へと近代化していきます。土地の情報は土地台帳とその附属地図で管理され、はじめ税務署が扱っていましたが、昭和25年（1950）に事務が登記所（法務局）へ移管。昭和35年（1960）には登記簿と台帳の一元化が進み、昭和41年（1966）にはメートル法が完全施行されました。
こうして受け継がれた旧土地台帳附属地図が、現在の公図です。近年は、法務局が整備した登記所備付地図データがデジタル化され、G空間情報センターでオープンデータとして公開されています。地図で見る岡山 で地番を検索できるのは、このデータのおかげです。
| 年 | できごと |
|---|---|
| 7世紀 | 班田収授法（670年 戸籍／689年 飛鳥浄御原令） |
| 1590年代 | 太閤検地（三百歩＝一反の基準で全国を測る） |
| 17〜19C | 江戸の検地。検地帳・地引絵図 |
| 明治5（1872） | 地券の発行（地所永代売買の解禁） |
| 明治6（1873） | 地租改正条例 ― 改租図がつくられる |
| 明治19（1886） | 登記法 |
| 明治32（1899） | 不動産登記法 |
| 昭和25（1950） | 土地台帳事務が税務署から登記所へ移管 |
| 昭和35（1960） | 登記簿・台帳の一元化 |
| 平成17（2005） | 現行の不動産登記法（14条 地図／地図に準ずる図面） |
公図の多くが由来する地租改正期は、測量の技術がまだ十分でなく、縄が伸びる「縄伸び」などもあって、面積や形が実際の土地と必ずしも一致しません。だから公図は、位置関係や隣接の並びを知る手がかりにはなっても、そのまま正確な境界を示すものではないのです。
だからこそ、土地の境界を確かめるには、公図・登記の記録と、現地の状況・境界標・関係者の立会いを突き合わせる必要があります。歴史の積み重ねである公図を読み解き、現地と照らし合わせる――それが、私たち土地家屋調査士の仕事の出発点です。